老人ホームの医療面での受け入れ体制について紹介！

老人ホームへの入居を検討しながらも、どのような施設なのか、また医療面での受け入れ体制がどのようになっているか気になる方は多いのではないでしょうか。

今回は、老人ホームの医療面での受け入れ体制や医療ケアの内容などを解説していきます。

老人ホームで受けられる医療的ケア

老人ホームでは、看護職員や介護職員によって体温測定や血圧測定などを日々実施し、入居者の健康管理を行っています。また、介護職員による排泄の援助や見守りなどを行い、入居者の安全確保や体調の変化にも気が配られています。

このように、職員の行うことは多岐にわたるため慢性的な職員不足はケアの質を下げることにも繋がります。老人ホームは一般的な病院に比べると、医療的ケアに関してはまだ脆弱な一面もありますが、法の整備によって現在では医療的ケアの質も向上しています。

施設によって医療面での受け入れ体制は異なる

施設には厚生労働省によって人員配置基準が定められています。例えば、65歳以上で要介護3以上の方が入居対象である特別養護老人ホームにおいては、医師の配置義務や入居者3人に対して看護職員、もしくは介護職員を1名以上、機能訓練指導員1名以上配置などが義務付けられています。

これらの特徴や義務を踏まえた、施設ごとの特徴を以下の表にまとめています。

代表的な施設	医師配置義務	看護師配置義務	医療体制充実度	メリット	デメリット
有料老人ホーム	なし	あり	施設による	長期入居が可能	料金が高い
グループホーム	なし	なし	充実していない	個別性が高い	医療体制が脆弱
老人保健施設	あり	あり	充実している	生活の質の向上が期待できる	入居期間が定められている
特別養護老人ホーム	あり（非常勤含む）	あり	施設による	長期入居が可能で低価格	医療体制にムラがある

このように、施設の種別ごとに医療体制が異なります。

医療面での受け入れ体制を強化している施設の特徴

高齢になると入居の際に医療面での心配もあるのではないでしょうか。医療体制の充実している施設の方が、入居者にとってはより安心できるかもしれません。ここでは、医療体制を強化している施設の特徴を解説します。

病院やクリニックを併設している

老人ホームによっては医師の配置義務がない、常駐していないなどの場合もあります。また、構造や設備上、高度な医療を提供することが難しいケースもあります。病院が併設されていない施設では急な体調の変化に対応することが難しく、場合によっては遠方の医療機関へ通院、あるいは入院となるケースもあります。

一方で、同じ建物や敷地内に病院やクリニックが併設されていれば、急な体調の変化にも迅速に対応することが可能です。さらに入院設備のある病院が併設されていれば、急な入院治療が必要になった場合でも連携がスムーズです。入院や治療によって、遠方の病院まで出向くこともないでしょう。

看護師が24時間常駐している

看護師が行える医療的ケアは多岐に渡り、医療的ケアの専門性も高いのが特徴です。

一部の特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホームでは、看護師が24時間常駐し、喀痰吸引や、胃ろう、点滴の管理、インスリン注射などの医療行為を提供することが可能です。看護師が24時間常駐している施設の場合、夜間においても医療的ケアを受けられるのは、最大のメリットとも言えます。

ただ、このような施設の場合、一般的な特別養護老人ホームなどと比較すると施設利用料が高くなる場合があります。

運営母体が医療法人

運営母体が医療法人の場合、単体の施設と比較し、介護職員の知識や技術が高い可能性もあります。理由として、医療法人の場合は、一般病院において定期的な研修を受けていることが多いからです。定期的な研修を受けていると、万が一の場合でも安心して任せることができます。

医療体制の充実した施設を探したい場合は、運営母体を確認するのもおすすめです。

医療機関と連携している老人ホーム

施設の形態によっては施設運営基準が設けられ、医療機関と連携することが義務付けられています。老人ホームだけでは提供できる医療に限界があるので、入居者の健康を保てない場合などは医療機関において高度な医療行為を受けることになります。

体調が変化しやすい入居者の場合、救急対応ができる医療機関と提携している施設であれば、安心感がより高まるのではないでしょうか。

提携医療機関で受けられる医療行為

高齢になると、高血圧や心疾患、脳血管疾患や糖尿病、変形性関節症などのリスクが高まることがあります。提携医療機関で受けられる医療行為は主に、内科、整形外科、脳神経外科などが挙げられますが、生活習慣や加齢に伴う病気は多岐に渡るため、提携医療機関では上述した診療科目以外の医療行為も受けることになるでしょう。

介護付き老人ホームでは医療機関との連携が義務付けられているため、施設では対応できない場合でも、専門的な医療行為を受けることができます。また、緊急時にもスムーズに対応することが可能です。

入院することになった場合

急な体調の変化で提携医療機関に入院となった場合でも、入居中の老人ホームから、日用品を届けてもらうなどの生活支援を受けられます。また、状況によっては、専門性の高い連絡などを、提携医療機関と老人ホームで対応することも可能です。特に遠方にいるご家族にとっては、大きなメリットとなります。

反面、デメリットとして気を付けたいことは、入院中でも施設利用料が発生するということです。施設利用料と提携医療機関での入院費用が同時に発生することになります。また、入居中の施設に戻るのが前提ですが、病状によっては入居先での受け入れが困難と判断され、受け入れ可能な施設を再度検討しなければならない場合もあります。

施設の医療面での受け入れ体制を確認する際は、施設の人員体制を確認しよう

急な体調の変化や病状によっては急遽、退所や転居などに至ってしまう場合もあります。このような事態を極力避けるためには、施設の医療面での受け入れ体制を確認しておくことが重要です。そして医療面での受け入れ体制を確認する際には、施設の人員体制を確認することをおすすめします。

医師が行うことができる医療的ケア

まず医師が行える医療的ケアですが、医師は医療行為全般において診療が可能です。具体的には、診察、経過を観察、注射や点滴、処方箋の交付や応急処置などが挙げられます。また、一部の施設では人工透析が可能なところもあります。

ただ、介護施設内では医師による医療行為に限りがあります。なぜなら医療機関と違って、医療行為に必要とされる医療機器や、薬剤などがすぐに提供できないからです。

医師の指示により看護職員が行うことができる医療的ケア

看護師は医師の指示の下、一部の医療行為が認められています。医師が不在であっても看護師が配置されていれば、医療的ケアを行うことができます。

具体的には、インシュリン注射、中心静脈栄養、経管栄養（鼻腔、胃ろうなど）、喀痰吸引、人工呼吸器の管理、酸素吸入の管理、床ずれ処置、人工肛門の装具貼り替え、管を挿入しての排尿や膀胱留置カテーテルの管理、応急処置などです。

ただ、医師ではないため、医師の指示をあおぐ必要があります。また、備え付けの物品や対応できる医療的ケアなど、施設によって違いもあります。

介護職員が行うことができる医療的ケア

研修を受けた介護職員は、病状が安定している方の体温測定や血圧測定（自動血圧測定器を使用）、軟膏の塗布（床ずれの治療を目的としたものは除く）、湿布を貼ったり、絆創膏程度の軽い傷の処置、一包みにした薬を飲む際の介助、点眼や点鼻薬などの介助が行えます。また、「認定特定行為業務従事者」と認定された介護福祉士には、経管栄養や喀痰吸引が認められています。

介護職員による医療的ケアの裾野も広がり、入居されている方へより質の高いケアを提供できるようになりました。

老人ホームを探す際は、必要な医療的ケアと施設の受け入れ体制を確認しよう

ほとんどの老人ホームで入居者の健康維持には配慮がされています。しかし、入居者の状態によっては、対応できる医療行為が限られる施設があります。突然の体調不良によって、急な転居に至るケースもあるため、老人ホームを検討される場合は専門家へ相談することも大切です。

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