老人ホームを検討する前に、入居者の状態を把握する

高齢者の介護を行っている施設には、さまざまな種類があります。施設によって特徴や役割、サービスの内容などが異なり、人によって適した施設は異なります。

ここでは、介護施設への入居にあたりどのような基準があるのか、また入居者の状態に応じた適切な施設の選び方のポイントについて解説していきます。

なぜ入居者の状態を把握する必要があるのか

介護施設について詳しくない人は、なぜ施設によっては入居できないと判断されてしまうのか疑問に思うでしょう。介護施設にはそれぞれに役割があり、その役割を担うにあたって適切な環境や体制が決められています。入居者の状態を把握することは、適切な施設を探す上で重要です。しっかり状態を把握できていれば、入居後の生活がより豊かで安心でき、充実したものとなります。

入居者の状態によって入れない施設がある

介護施設には、身の回りのことが自分で行えるような自立状態の方向けの施設から、寝たきりの方や医療面のサポートの必要性が高い方向けの施設まで、さまざまな種類があります。施設を選ぶ際は、必要なケアやサポートが十分に受けられるかどうかを考えなければなりません。また、その施設の入居対象者に当てはまるかどうかも確認する必要があります。施設には、それぞれ入居条件が決められています。

具体的には、年齢や要介護度、医療的ケアの必要度やその内容などです。例えば、比較的元気な方が入居できる住宅型有料老人ホームの場合、年齢は60歳以上や65歳以上を対象としているところが多く、要介護度については自立から要介護5まで幅広く受け入れているところもあれば、原則要介護2までなどとしている施設もあります。一方、要介護度の高い人を受け入れている特別養護老人ホームの場合、入居対象となるのは原則要介護3以上の方です。

このように、入居者の状態によって受け入れの可否が変わります。

入居者の状態を把握することの重要性

心身の状態に合う施設を選ぶことは、老後生活を快適に送る上で重要なポイントとなります。医療的なサポートの必要度が高い人にとっては、医師や看護師といった医療スタッフと、受診のサポートや連携体制がしっかり整っている施設の方が安心です。また、要介護度が高い人の多い施設に比較的軽度の人が入居した場合、居心地の悪さを感じるかもしれません。それぞれの人の心身の状態にマッチする施設を選ぶことは、日々の暮らしを左右します。

把握しておくべき入居者の状態

具体的に入居者の状態を把握するポイントについて解説します。

高齢者の状態を正しく把握するための指標として「ADL」と「IADL」があります。ADLとは「日常生活動作」、つまり日常生活に最低限必要な動きのことを指します。ベッドから起き上がる、車イスや椅子に乗り移る、移動する、食べる、着替える、排泄をする、入浴する、身だしなみを整える、といった基本的な動作がどの程度できて、どんなところに介護が必要なのかを把握する指標です。IADLは、ADLより少し複雑な動作のことを指します。例えば、掃除をする、調理をする、洗濯をする、交通機関に乗ってどこかへ行く、電話の対応をする、薬やお金の管理をする、などの行為です。ADLやIADLについての詳しい内容は、以下からも確認することができます。

ADLやIADLについて詳しく知りたい方はこちら

在宅で介護できる家族がいるかどうか（緊急性の高さ）

介護が必要な方を支える家族がいなかったり、一人暮らしの方が介護が必要な状態になったりすると、施設へ入居する必要が出てきます。そのため、入居者の状態だけでなく、入居者を取り巻く環境も把握しておく必要があります。緊急で入居先を探す場合も多いので、施設探しは早めに行っておきましょう。

要介護認定の有無

要介護認定とは、介護保険法における介護の必要度合いを示す指標です。

要介護度は自立、要支援1～2、要介護1～5の8段階で区分けされています。要支援よりも要介護の方が介護度は重く、また数字が大きければ大きいほど重度であるという意味を持ちます。要介護度は介護施設の入居条件の1つになることもあります。何らかの介護が必要な状態であれば、要介護認定を受けておきましょう。要介護度が高い人は介護の必要性が高いため、医療や介護体制が整っている施設に入居できることがあります。

必要な医療的ケア（医療依存度）

高齢になると、何らかの持病があることは珍しいことではありません。ただ、自宅で暮らしている方でも、病状が安定している方とそうでない方がいます。また、糖尿病治療のためにインシュリン注射を打たなければならなかったり、定期的に痰を出して呼吸をできるようにしなければならないなど、医療的な処置を要する人もいます。

こうした医療的ケアは、介護職員ではなく看護職員しか行えない場合があります。したがって、このような医療的ケアが必要な方は夜間などに看護師が不在となる施設には入居できず、24時間看護師が常駐している施設を探す必要があります。

認知症の有無

認知症の診断を受けている方については、どの程度の症状まで施設が対応してくれるのかを確認することも重要です。認知症が進行し常時介護や見守りが必要になると、施設によっては対応ができない場合があります。また、グループホームなど、認知症の方向けの施設もあります。

入居者の状態によって異なる介護費用

介護施設には公的な施設から民間の施設までさまざまな種類があり、費用が異なります。比較的費用が安いとされる公的な施設である特別養護老人ホームや、介護老人保健施設、介護医療院などの負担額は8万円～14万円程度が目安です。民間施設である有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の場合は10万円～30万円と施設によって差があります。入居一時金も0円～数千万円と施設によってさまざまです。

介護施設への入居費用は、施設それぞれの利用料の違いだけでなく、介護度の違いによっても変わります。要介護度が高い人は必要な介護サービスも多く、介護サービスにかかる費用が高くなりますが、自己負担額が高額になった場合の軽減措置があるため、介護保険の支給額も高くなります。

なお、公的な施設の場合は本人の世帯の収入額などによっては費用負担が軽くなる制度もあります。これに該当する場合は部屋代や食事代にかかる料金の一部が免除となり、より入居しやすい費用で利用することも可能です。

専門家に相談して、正確な入居者の状態を知ろう

入居者の状態をきちんと把握することは、どんなサポートが必要で、どんな施設なら対応可能なのかを判断するために非常に重要です。

もし施設選びに困ったらロイヤル介護にご相談ください。介護の有資格者や現場経験者が、正確な状態の把握と最適な施設選びのお手伝いをいたします。