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高齢者が退院後に安心して生活を送るための準備と介護サポート

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高齢者が入院をすると、入院をきかっけに体力や認知機能が低下し、退院後に自力で生活することが難しくなることがあります。
いざというときに慌てないために、高齢者が退院後の生活で直面する問題や、活用できる介護・支援サービスについて解説します。

高齢者が入院することで受ける影響・変化とは?

高齢になると、環境の変化に対応することが困難になります。入院という、自宅とは大きく異なる生活環境は、高齢者の心身にさまざまな影響を及ぼします。

加齢に伴う生理的変化が進み、罹病率を高める

年をとると、筋力、持久力といった運動機能のほか、呼吸、消化・吸収といった内臓機能が低下します。また、学習効率や記憶力の減退など、精神面でも機能低下が見られます。
これらの生理的変化は、高齢になれば誰でも起こりうるものですが、入院をきっかけにした環境の変化や治療のストレスにより、急激に機能低下が進むケースがあります。入院の直接原因である病気やケガとは別に、ほかの病気にかかりやすくなってしまうおそれがあるのです。

長期入院によりさまざまリスクが発生する

入院中、長時間同じ姿勢でいると床ずれの原因になるほか、筋力や体力が低下して歩行が難しくなったり、転倒しやすくなったりするおそれがあります。また、環境の変化によるストレスで「せん妄」という意識精神障害を発症することがあり、幻覚や興奮といった症状が出ることも。
ほかにも、脳への刺激が減って認知機能が低下する、内臓の消化・吸収機能が落ちることで低栄養に陥るなど、長期入院によってさまざまなリスクが発生します。

高齢者が退院後の生活へ移行するときの課題と準備のポイント

入院前は自立して生活していた人でも、入院をきっかけに介護や医療ケアが必要になるケースが考えられます。安心して退院後の生活へ移るために、あらかじめ課題を整理しておきましょう。

症状や介護の手間に応じた医療ケア、療養施設、介護サービスの選択

身体の状態や介護にかかる手間は、人によって異なります。
退院後に自宅で生活を送るなら、在宅で利用できる医療ケアや介護サービスを事前に把握しておく必要があります。自宅での生活が難しい場合は、高齢者施設への入所を検討することになりますが、リハビリ体制が整っている施設や医療ケアに対応できる施設など、特徴はさまざま。本人の症状や希望に合った施設を選ぶことが大切です。

QOLの実現への配慮

QOL(クオリティ・オブ・ライフ)とは、「生活の質」「人生の質」ともいわれ、生きる上での幸福度や満足度を表すものです。病気や生活障害によって医療ケアや介護が必要になった際も、機能回復の訓練だけでなく、本人らしい人生を送ることができるよう、生活の再構築を目指します。療養が必要な退院後も、家庭や社会への参加を促し、生活環境の改善を支えることが望ましいでしょう。

本人の意向と、家族がケアできる範囲の確認

本人が自宅での生活を望む場合は、家族がどこまでケアできるかが重要な課題となります。食事や買い物といった生活サポートから、インスリン注射やカテーテル管理といった医療ケアまで、必要な介護の度合いは人それぞれ。
退院後の暮らしにどのような手助けが必要か、どこまで家族が介護を担うことができるかを確認しておきましょう。

医療ソーシャルワーカーなどへの相談窓口の活用

退院後の暮らしに不安があるときは、医療ソーシャルワーカーに相談するのもひとつの方法です。
医療ソーシャルワーカーは、一般的に病院の地域連携室や医療福祉相談室などに在籍しています。本人や家族の希望を確認しながら関係機関や施設と連携をとり、高齢者が安心して退院できるようサポートを行います。

【症状別】退院後に必要となる療養・介護サポート例

退院後の高齢者に必要なサポートには、症状によって下記のようなものがあります。
なお、ここでは主に介護保険制度で利用できる介護サービス(要介護認定が必要)の一部をご紹介しています。

リハビリによる体力回復が必要な場合

自宅で生活を送りながら行うことができるリハビリには、医師の指示のもと専門家が自宅を訪れて心身機能の回復を目指す「訪問リハビリテーション」(介護予防訪問リハビリテーション)と、病院や介護老人保健施設などで日帰りの機能訓練が受けられる「通所リハビリテーション」(デイケア)があります。
また、施設に入所する場合、介護やリハビリに重点を置いているのが「介護老人保健施設」です。民間業者が運営する「有料老人ホーム」にも、介護保険適用外で自費とはなるものの、リハビリ体制の充実した施設があります。

療養上の管理や指導が必要な場合

疾患があり、自宅で療養しているものの、事情により通院が困難な人は、「居宅療養管理指導」(介護予防居宅療養管理指導)という介護サービスを利用できます。
医師や歯科医師、薬剤師、管理栄養士、歯科衛生士などが自宅を訪問し、本人や家族に対して、療養上の管理や介護の指導を行います。

認知症に対応する介護が必要な場合

住み慣れた地域で生活しながら受けられるサービスとして、認知症の高齢者への食事・入浴などの介護や機能訓練を日帰りで行う「認知症対応型通所介護」(介護予防認知症対応型通所介護)があります。
また、「認知症対応型共同生活介護」では、認知症の高齢者が家庭的な環境で共同生活を送りながら、食事・入浴・排泄などの介護を受けられます。地域住民との交流も行われ、一般的にはグループホームと呼ばれます。

うつ病に対応する介護が必要な場合

生活環境の変化や身体機能の低下、社会的孤立などが引き金となり、高齢者がうつ病を発症してしまうことがあります。高齢者のうつ病は典型的なうつ症状とはやや異なり、症状の一部が強く現れたり弱くなったりするため、注意が必要といわれています。精神科や心療内科などの専門医を受診し、適切な治療を受けることが大切です。
治療が長引いて家族の負担が大きくなる場合は、主治医と相談の上、入院したり、デイケアや訪問介護などのサービスを利用したりするといいでしょう。

【居住スタイル別】退院後の生活で利用できる介護・支援サービスの選択肢

高齢者が退院後に利用できる介護・支援サービスには、さまざまな種類があることは、これまで見てきたとおりです。
最後に、生活の拠点をどこに置くのかという視点から、利用できる介護・支援サービスの選択肢をご紹介します。なお、ここでは主に介護保険制度で利用できる介護サービス(要介護認定が必要)の一部をご紹介しています。

自宅を訪問してもらう介護サービスを利用する

自宅で暮らしながら受けられる介護サービスは「居宅サービス」と呼ばれ、そのうち訪問サービスには、「身体介護」や「生活援助」を行って生活をサポートしてもらう「訪問介護」(ホームヘルプサービス)や、浴槽を持ち込んでもらって入浴の介助を受ける「訪問入浴介護」(介護予防訪問入浴介護)、看護師などに訪問してもらう「訪問看護」(介護予防訪問看護)があります。
そのほか、前述した、自宅でリハビリを受ける「訪問リハビリテーション」(介護予防訪問リハビリテーション)や、医師などに服薬や食事の指導を受ける「居宅療養管理指導」(介護予防居宅療養管理指導)などがあります。

自宅から施設へ通って受ける介護サービスを利用する

居宅サービスのうち、自宅から施設に通って受ける介護サービスには、デイサービスセンターで食事や入浴などの介護を受ける「通所介護」(デイサービス)、介護老人保健施設や病院で日帰りの機能訓練などを受ける「通所リハビリテーション」(デイケア)、介護予防のためのリハビリをする「介護予防通所リハビリテーション」があります。

一時的に施設に泊まる介護サービスを利用する

自宅で介護を受けている人が、介護老人福祉施設などに短期間入所して食事や入浴などの介護、機能訓練を受けるのが「短期入所生活介護」(介護予防短期入所生活介護)で、ショートステイとも呼ばれています。
また、医療の助けが必要な人が一時的に入所して、医療ケアや介護、医学的な管理下における介助を受けられるのが「短期入所療養介護」(介護予防短期入所療養介護)で、医療型ショートステイともいいます。

介護保険施設や民間施設へ移り住んで介護サービスを利用する

公的な介護保険施設に入所して受ける介護サービスには、常に介護が必要な人が対象の「介護老人福祉施設」(特別養護老人ホーム)、リハビリと介護を中心とした「介護老人保健施設」、長期間の療養が必要な人のための「介護療養型医療施設」、医療と介護が一体的に受けられる「介護医療院」があります。
有料老人ホームなど民間施設に入居している場合でも、介護保険制度の「特定施設入居者生活介護」(介護予防特定施設入居者生活介護)が利用でき、食事や入浴などの介護、機能訓練が受けられます。ただし、この場合の費用は施設の種類やサービス内容に応じて異なるほか、食費などは別途自己負担になります。

地域密着型サービスを利用する

要介護認定で要支援者や要介護者になっても、高齢者本人が住み慣れた地域で生活を続けることを目的としているのが、市区町村の「地域密着型サービス」です。
要介護認定の判定結果によって利用できるサービスは異なりますが、24時間対応の訪問サービス「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」、夜間の訪問サービス「夜間対応型訪問介護」、通所・訪問・宿泊を組み合わせた「小規模多機能型居宅介護」(介護予防小規模多機能型居宅介護)、定員18人以下の小規模な通所介護施設で食事や入浴などの介護、機能訓練を日帰りで受けられる「地域密着型通所介護」(小規模デイサービス)などがあります。

退院後の生活に備えて、最適な介護サポートを検討しよう

高齢者が病気やケガで入院した際には、療養に専念して一日でも早い症状の回復を周囲がサポートすることが不可欠です。それに加えて、入院をきっかけに起こる「これまでの生活とは異なる環境変化」への心身の反応や、「入院の長期化によって抱えるリスク」にも目を向ける必要があります。
退院後の生活をどのようなものにするのか。高齢者本人や家族にとって最適な選択をするためには、医療ソーシャルワーカーなどの相談窓口を活用して、入院中から検討しておくのが望ましいでしょう。

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