老人ホーム徹底ガイド

老人ホーム等の種類

カテゴリ：老人ホームの種類
最終更新日: 2023/01/06

押さえておきたい3つのポイント！

老人ホームや介護施設、高齢者住宅には、様々な種類があり、それぞれに特徴があります。老人ホームを探すにあたり、施設の特徴を理解しておきましょう。

まずはイメージ図を見ながら、大まかに特徴を掴んでみましょう。

ポイント1．公的施設と民間施設

	公的施設	民間施設
特徴	「介護保険施設」と呼ばれています。国や自治体、社会福祉法人など公的な団体が運営しています。	主に民間の会社が運営しています。
メリット	入居時や入居中も費用を安く抑えることができます。	公的施設と比べると選択肢が多いです。設備やサービスなどが充実しているところが多くあります。
デメリット	空きが少なく待機者がいることが多いので、入居までに時間がかかる場合が多いです。また、重介護が必要な方が多いので、元気なうちから利用することはできないところがほとんどです。	各施設の差が大きいため、条件にピッタリ合う施設を探すのが難しくなります。また、公的施設と比べて費用が高くなるケースがほとんどです。

ポイント2．主に要介護者向けの施設と、自立の方向けの施設

	要介護者向け	自立の方向け
特徴	介護体制や医療連携などが充実しています。多くの場合、部屋はワンルームで、共用部分を上手く利用しながら生活します。また、食事の時間などが決まっていて規則正しい生活が送れます。（関連項目）要介護者向けの施設	自由度が高く、場所によっては娯楽設備やレクリエーションが充実しています。日々の介護は必要なく、適度な見守りや緊急時の手助けなどを希望される方に向いています。（関連項目）自立の方向けの施設や住宅

ポイント3．認知症の方に向いている施設と、向いていない施設

同じ介護度の方でも、認知症の症状がある方と無い方では必要なサービスが違ってきます。
症状にもよりますが、最低限施設の外に自由に出られないような建物の造りや見守り体制がポイントになります。

要介護者向けの施設

ここからは要介護者向けの施設を具体的に見ていきましょう。
公的施設の代表的なものとしては、医療法人や社会福祉法人などが運営する「介護保険施設」があります。
民間施設の代表的なものとしては、主に民間事業者が運営する「有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者向け住宅」などがあります。

（関連項目）有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の違い

介護保険施設

介護保険施設には「特別養護老人ホーム（通称：とくよう）」「介護老人保健施設（通称：ろうけん）」「介護療養型医療施設」の３種類があります。

それぞれの特徴をみてみましょう。

特別養護老人ホーム（通称：とくよう）

（関連項目）特別養護老人ホームとは

寝たきりの状態や重い認知症を患っている場合など、自宅での介護が難しくなった要介護者のための施設です。
入浴から食事、着替え、排せつを含めた介助を24時間体制で受けることができます。

特養は地方自治体や社会福祉法人によって運営される公的施設であるため、入居一時金がかからず、費用が安いことがメリットです。

入居のための条件は要介護3～の65歳以上となりますが、原則として終身、同じ施設で過ごすことができます。

ポイント1
全国で約50万人以上の待機者がおり、申し込みから入居まで年単位待ちの事もある。
ポイント2
要介護3以上の方でないと入居ができないため、重介護が必要な方向けの施設となっている。
ポイント3
日常介護を受けながら余生を過ごす生活の場であり、医療対応が難しい場合がある

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
65歳以上（要介護3～）	なし	6万円～15万円	×	×	要介護3以上	○

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介護老人保健施設

長期間の入院を経て退院した方が、家庭に戻るまでの間、一時的に過ごすことになる施設です。

リハビリや医療ケアを受けることができるため、心身の状態を回復させてから自宅に戻ることができます。

あくまでも自宅への復帰を目指す上での中間施設なので、入居できる期間は長くても半年程度に限られていることが特徴的です。

入れ替わりが激しく、なおかつ首都圏には介護老人保健施設が多いため、条件さえ満たせば待機せずに入居できる可能性が高いといえます。

ポイント1
入院等をきっかけとして在宅生活が難しい身体状況の時に、在宅復帰を目指してリハビリを中心に行う中間施設
ポイント2
多床室のホームが多い。機能訓練室など、リハビリ設備が充実している
ポイント3
病状が安定している方が対象。医療依存度の高い方は入居が難しい

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
65歳以上 (要介護1～) ※	なし	8万円～17万円	×	×	○	×

※40歳～64歳で特定疾病による要介護認定者も可

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介護療養型医療施設

医療が充実していることが最大の特徴です。100床に対して３名の医師が配置される決まりであり、カテーテルや淡吸引といった医療行為を速やかに受けることができます。

リハビリ施設に関しても充実しており、作業療法士や理学療法士のサポートを受けることも可能です。

また、入居一時金が不要であることや、月額費用が10万円からと、民間施設としては安価に設定されていることも魅力といえます。

デメリットとして考えなければならないのは、要介護1～でなければ入居できないことと、原則として相部屋を使用することになるという点です。

ポイント1
介護・医療体制の整った施設。病院の療養病床を指す場合が多い
ポイント2
病院と同様で、多床室がほとんど。レクリエーションなど生活援助サービスが少ない
ポイント3
今後廃止になる予定。医療が充実した「介護医療院」への転換が進んでいる。

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
65歳以上 (要介護1～)	なし	10万円～20万円	×	×	○	○

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介護医療院

前述したように、介護療養型医療施設は今後廃止になる予定であり、その代わりに台頭しているのが介護医療院です。

介護医療院では医療や介護のみならず、住まいとしての機能が充実するような工夫が凝らされ、病院よりも広く、プライバシーのある室内で過ごすことができます。

医療ケアに関しては介護療養型医療施設の機能を高めた仕上がりであり、投薬や処置はもちろん、看取りを行うことも特徴的です。

まだ本格的に普及しておらず、大部屋をパーテーションで区切るなど簡易的な方法でプライバシーを確保する施設がある点には注意しなければなりません。

ポイント1
医療面と生活面の両方で介護療養型医療施設よりも質が高い
ポイント2
レクリエーションなども行われ、病院と介護施設の中間的な存在として快適に過ごすことができる
ポイント3
現段階では普及しておらず、プライバシーの確保が不十分な施設も存在する

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
要介護1～	なし	10万円～20万円	×	×	○	○

有料老人ホーム

有料老人ホームの運営主体は特に限定されていませんが、実際は民間事業者、医療法人、社会福祉法人などが運営しています。

有料老人ホームには、「介護付」「住宅型」「健康型」の3種型がありますが、実際には健康型はあまり数が無いため、ここでは「介護付」「住宅型」「自立・混合型」の３種類に分類してご紹介します。

介護付有料老人ホーム　

（関連項目）介護付き有料老人ホームとは

24位間体制で介護を受けることができ、終の棲家として住み続けられることが介護付き有料老人ホームの特徴です。

「有料老人ホーム」の場合は介護や食事の補助、健康管理などのうちいずれかのサービスしか提供していません。

そのため、介護付有料老人ホームでは、より細やかなサービスを受けることができます。

一般的には医療よりも住まいを重視している場合が多く、レクリエーションなどが充実していることも特徴の一つです。

ホームの立地や規模、設備の豊富さに応じて料金が大きく変動しますので、予算に見合ったホームの中から好条件のものを選ぶことがポイントになります。

ポイント1
料金や規模、内容についてはホームによる違いが大きい
ポイント2
ホームスタッフが立てたサービス計画に基づき、サービスを受ける
ポイント3
24時間介護スタッフが常駐しており、レクリエーションや設備が充実している

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
65歳以上（要支援～要介護）	0～数千万円	13万円～40万円	△	△	○	○

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「介護付有料老人ホーム」の一覧ページへ

住宅型有料老人ホーム

（関連項目）住宅型有料老人ホームとは

有料老人ホームとして中間的な存在であり、基本的には65歳以上で自立している方が利用しますが、軽い介護を必要とする方が利用することもあります。

食事などの簡単な生活支援を受けることはできますが、介護サービスは提供されておらず、介護が必要になった場合は退去が求められることが特徴的です。

入居中は絶対に介護を受けられないというわけではなく、外部サービスの利用を希望することにより、介護をはじめとする支援を受けることができます。

民間によって運営されることが多く、待機せずに済みやすい点がメリットですが、予算面では高額に感じるケースが多いかもしれません。

ポイント1
お元気な方から介護が必要な方まで入居している
ポイント2
居室内に浴室やキッチンなどが備えられているホームもある
ポイント3
必要な部分の外部介護サービスを選ぶことができる

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
65歳以上（自立～要介護）	0～数千万円	13万円～40万円	△	〇	〇	△

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自立・混合型有料老人ホーム

自立した方だけではなく、要介護・要支援の方も利用できる有料老人ホームで、文字通り「混合型」の施設になります。

ただし、入居時に自立していることが入居のための条件です。
現在はお元気であるものの、将来的な不安を抱えている方にとっては非常に便利なホームといえます。

ポイント1
お元気な内からの入居が条件。「自立棟」から、介護が必要になると「介護棟」へ住み替え
ポイント2
通常のマンションのような豪華な設備を持つホームが多い
ポイント3
シニアライフを満喫できるようサークル活動などイベントが充実している

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
60歳以上の自立	数千万円以上	12万円～40万円	○	△	×	○

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サービス付き高齢者向け住宅

（関連項目）サービス付き高齢者向け住宅とは

サービス付き高齢者向け住宅は、高齢者の安心を支えるサービスを提供するバリアフリー構造の賃貸住宅です。

比較的お元気な方を対象としている物件が目立ちますが、物件によっては、介護や医療としっかり連携して身体状況が悪くなっても住み続けられるものもあります。

料金体系や人員体制など、物件によっての差が大きいので、選ぶ際には将来の事も考慮して検討するようにしましょう。

ポイント1
お元気な方が中心に入居している
ポイント2
安否確認・生活相談・居室の広さやバリアフリーなどの提供基準がある
ポイント3
運営母体によってサービス内容の違いが大きい

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
自立（要支援・要介護）	敷金2～3か月分	10万円～30万円	○	△	△	△

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グループホーム

（関連項目）グループホームとは

認知症の方が、家庭的で落ち着いた雰囲気の中で生活を送ることを目的に運営されています。居室は原則、個室で、浴室や食堂、台所、リビングなどがあります。

5人以上9人以下を1ユニットとして、共同生活を行います。外出を積極的にするところや地域に密着した運営をするところなど、特徴も様々です。

ポイント1
認知症と診断された高齢者が少人数で共同生活を送るホーム
ポイント2
家庭的なアットホームな環境で生活できるが、身体状況の変化で入居継続が困難になるケースもある為、注意が必要
ポイント3
入居できるのはグループホームのある市区町村に住民票のある方

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
要支援2以上・認知症と診断された方	数十万円台が多い	15万円～20万円	×	要支援2以上	○	△

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ケアハウス

（関連項目）ケアハウス（軽費老人ホーム）とは

身寄りがないなど「家族との同居や家族からの円尾を受けることが困難な事情があること」を条件に利用できる施設です。

居室は原則として個室で、洗面所やトイレ、簡単なキッチン、収納などが付きます。浴室や食堂に関しては共同が多く、入居者との懇親を図れることも特徴的です。

ポイント1
外部の介護サービスを利用しながら、施設内で職員や他の入居者と共同生活を送ることができる
ポイント2
入居後に病気やケガで長期入院する場合は、退去や他の施設への転居を求められることがある為、注意が必要
ポイント3
入居できるのは家族による支援を受けられない60歳以上の方

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
60歳以上の自立	0円～数百万円	10万円～20万円	○	△	△	△

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シニア向け分譲マンション

シニアが暮らしやすいようにバリアフリー化されているほか、安否確認サービスなどが提供され、高齢者が安心して過ごすことのできるマンションです。

温泉やジムなどが併設されていることもあり、アクティブ向けのマンションとして提供されています。

扱いとしては一般的な分譲マンションと変わりませんので、年齢制限が設けられず、40代、50代からでも入居可能です。

一方で不動産購入のための高額な初期費用が必要となり、高齢の場合は住宅ローンを組むことも困難になります。

ポイント1
バリアフリーや安否確認サービス、温泉施設などの快適な設備のあるマンションで暮らすことができる
ポイント2
自宅として所有することができるため、家族とも自由な時間を過ごすことができ、将来的には資産として遺すこともできる
ポイント3
初期投資の金額が高額であり、物件数も限られている上、本格的な介護サービスを受けるためには別途契約が必要となる

対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
特になし	数千万円(購入費)	3万円～5万円(管理費等)	○	△	△	○

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老人ホーム施設の比較表

介護保険施設

住まいの分類	対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
特別養護老人ホーム	65歳以上（要介護3～）	なし	6万円～15万円	×	×	要介護 3以上	○
介護老人保健施設	65歳以上 (要介護1～)※	なし	8万円～17万円	×	×	〇	×
介護療養型医療施設	65歳以上 (要介護1～)	なし	10万円～20万円	×	×	〇	〇
介護医療院	要介護1～	なし	10万円～20万円	×	×	〇	〇

※40歳～64歳で特定疾病による要介護認定者も可

有料老人ホーム

住まいの分類	対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
グループホーム	要支援2以上・認知症と診断された方	数十万円台が多い	15万円～20万円	×	要支援2以上	○	△
ケアハウス	60歳以上の自立	0円～数百万円	10万円～20万円	○	△	△	△
介護付有料老人ホーム	65歳以上（要支援～要介護）	0～数千万円	13万円～40万円	△	△	〇	〇
自立・混合型有料老人ホーム	60歳以上の自立	数千万円以上	12万円～40万円	○	△	×	〇
住宅型有料老人ホーム	65歳以上（自立～要介護）	0～数千万円	13万円～40万円	△	〇	〇	△

サービス付き高齢者向け住宅

住まいの分類	対象者	入居一時金	月額費用の目安	自立	要支援	要介護	終身
サービス付き高齢者向け住宅	自立（要支援・要介護）	敷金2～3か月分	10万円～30万円	〇	△	△	△
シニア向け分譲マンション	特になし	数千万円(購入費)	3万円～5万円(管理費等)	〇	△	△	〇

※入居一時金・月額目安は、あくまでも目安の費用であり、実際とは異なる場合があります。

（関連項目）有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の違い

自立の方向けの施設や住宅

自立の方向けの住まいとして代表的なものはサービス付き高齢者向け住宅と自立・混合型有料老人ホームです。
それぞれに特徴がありますので各施設の特徴を理解しておきましょう。

サービス付き高齢者向け住宅とは？

（関連項目）サービス付き高齢者向け住宅とは

下記2つの特性を持つ、６０歳以上の方を対象にした賃貸住宅のことを差します。

サービス付き高齢者向け住宅は、物件によって提供されるサービス内容が異なるため、探すのがとても大変です。

提供されるサービス

サービス付き高齢者向け住宅で、必ずご入居者様に提供することを行政で定められているサービスが、安否確認サービス、生活相談サービスです。
この２つのサービスも、物件によって提供方法が異なります。

安否確認サービス

毎日お部屋にスタッフが訪問して行う物件もあれば、人感感知センサーのような機械で在室されているか外出されているかを把握して、安否確認を行う物件もあります。

生活相談サービス

生活相談は、常駐している有資格者（介護職員初任者研修又は介護福祉士）が、ご入居者様の日常生活のご相談を受けるサービスです。
居室設備の利用方法や、お部屋の中の電球の取り替え、将来的に介護保険を受ける際の介護事業所の紹介や病院の紹介などを行いますが、これも物件によりサービス内容が異なります。

安否確認サービスと生活相談サービス以外のご提供している主なサービスは、緊急対応サービス、食事提供サービスです。

緊急対応サービス

居室内に緊急ボタンが設置されており、緊急時にボタンを押すと、常駐する有資格者（介護職員初任者研修又は介護福祉士）が、救急車の手配やご家族様への連絡をしてくれます。
緊急対応サービスは、ほとんどのサービス付き高齢者向け住宅にてご提供しておりますが、夜間帯に職員が常駐しない物件は、警備会社が緊急対応を行うケースもあります。

食事サービス

サービス付き高齢者向け住宅の食事サービスは、朝食・昼食・夕食の3食の提供をしているところばかりではなく、昼食・夕食2食を提供しているところや、夕食1食のみのところなど様々なパターンがあります。
また、最近は食事サービスのご提供がないところもあります。食事提供が無い場合でも、宅配弁当や食材の配達を利用できるようにしているところがほとんどです。

お部屋の広さ

お客様からは「賃貸住宅なので、お部屋は広いところが多いのでは？」というご質問が多いのですが、実情は1Ｒタイプの25㎡ぐらいの広さが平均的です。

物件によっては1人用のお部屋しか用意されていないケースあります。夫婦で入居なされる方は、隣同士で一部屋ずつ借りる場合もあります。

お部屋の中にはキッチン・お風呂・トイレ・バルコニーと全て揃っているところもありますが、厨房や共同浴室があるため、居室内にはキッチンやお風呂の設備がない物件もあります。

介護が必要になったら？

サービス付き高齢者向け住宅は賃貸住宅のため、介護サービスが必要になった際には、ご自宅で介護サービス（訪問介護やディサービス）を利用する時と同じように、外部の介護サービスを利用しながら生活をすることになります。

建物の中に居宅介護支援事業所（ケアマネ常駐）や訪問介護ステーション（ヘルパー常駐）、訪問看護ステーション（看護士常駐）などが併設されているところもありますが、個別に契約する必要がありますので、建物内になくても大きくな違いはありません。

自立・混合型有料老人ホームとは？

「自立・混合型有料老人ホーム」は正式名ではなく俗称です。種類としては介護認定を取得されていない「自立」の方を対象にした、「介護付」もしくは「住宅型」有料老人ホームになります。

初期費用が高額ではありますが、身の回りのことができるお元気な時からご入居されても、広い居室空間と自由な生活スタイルが魅力で、なおかつ介護が必要になっても終身でお住い頂ける介護サービスの提供が保証されている有料老人ホームです。

このようなタイプの有料老人ホームは数が少なく、全体の有料老人ホームの１割もありません。

提供されるサービス

介護スタッフが２４時間３６５日常駐します。日常生活のご相談・緊急時の対応はもちろん、看護師も常駐をしていて、バイタルチェックや医療サポートなどもして頂けます。

また、協力医療機関が定められており、協力医療機関への送迎サービス、また最寄り駅から遠い場所にあるホームですと、駅までの送迎サービスを行っているホームなどもあります。

食事サービス

朝食・昼食・夕食の3食をご提供しているところがほとんどです。
お食事はあくまでも任意ですので、食べたい時にご利用頂けます。事前のお食事が不要なホームや、有名なレストランのシェフが作るお食事をご提供しているホームもあります。

お部屋の広さ

居室の広さは４０㎡前後のホームが多いですが、ご夫婦でご入居を検討されるケースが多いため、６０㎡前後の居室が設けられているホームも多数あります。

対象とされている方が、自立の方のため、居室設備は通常のマンション同様の、キッチン・浴室・バルコニー等の設備が備わっております。

共用設備

自立型有料老人ホームの特徴のひとつが、ご入居者様が自由にご利用頂ける共用部が充実しているところです。

毎日ご利用頂ける大浴場やプール、麻雀室、カラオケルームなど、まるでホテルのような空間があるホームが多いです。

また、このような共用施設にて、ご入居者様が主体となって行うサークル活動が盛んな点も、自立型有料老人ホームの特徴です。

介護が必要になったら？

２４時間の介護サービスが必要になられても、転居することなく、終身にわたってご生活ができる体制が整っているのが、自立型有料老人ホームです。

自立の時にご生活をする「自立棟」と、介護が必要になった時にご生活をする「介護棟」があり、身体状況に応じお住み替えができるように整っているホームが多いです。

介護棟にお住み替え頂く際に追加費用がかかるところと、かからないところがありますので注意が必要です。

有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の違い

高齢者向けの住まいには様々なものがありますが、本ページでは有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅（以下「サ高住」）を一覧表で掲載しています。

そこで、まずはその２つの違いと特徴を見ていきましょう。

入居できる人

有料老人ホーム	6５歳以上（自立・混合型有料老人ホームの場合は６０歳以上）の自立して生活できる方から要介護の方まで幅広い方が対象です。最近は、自治体によって“介護専用型”という要介護認定を受けた方（自立・要支援は入居不可）のための施設しか新設しない地域もあります。
サ高住	６０歳以上あるいは要介護認定を受けた６０歳未満の方が対象で、比較的自立して生活できる方が多く入居していますが、介護型であれば要介護の方も安心して入居できます。

介護サービス・アクティビティなど

有料老人ホーム

各種レクリエーションその他アクティビティが充実しています。
ホームによって内容には差がありますが、住宅型以外ではホームの職員によって提供されることが多いです。
最近は、ボランティア団体に依頼する施設も増加しており、中にはかなり本格的なプロの講師を招いて行うアクティビティも増えてきました。

サ高住

介護型以外では基本的に自分で外部のサービスを選択して利用することになります。
アクティビティの有無、頻度などは物件次第です。

建物・設備

有料老人ホーム	ホームによっては浴室、キッチンがあるものもありますが、多くはトイレ、洗面台の付いた１８m2ほどの居室が中心。食堂などの共有スペースが広く、介護を考えた機能的な作りになっています。
サ高住	一般的な賃貸住宅同様に浴室、キッチン、トイレ、洗面所があり、物件の造りによって１８m2以上、２５m2以上などの居室が用意されています。共有スペースは少な目です。

費用

有料老人ホーム	入居一時金と月額利用料がかかりますが、ホームによって金額には大きな差があります。
サ高住	一般型の場合は入居時に敷金、月額費用としては家賃、管理費（共益費）がかかります。介護型の場合には有料老人ホーム同様、入居一時金、前払い家賃などが必要なケースがあります。

有料老人ホームは3種類　特徴を知っておこう

民間事業者、医療法人、社会福祉法人などが運営する有料老人ホームには、制度として「介護付」「住宅型」「健康型」があります。

しかし、ここでは一般的にわかりやすいように「介護付」「住宅型」「自立・混合型」の３種類に分類してご紹介します。

[介護付]ほとんどのサービスが付帯

食事、洗濯、清掃等の生活支援、排せつや入浴等の身体介護、機能訓練、レクリエーション、サークル活動などのサービスが全てまとめて受けられる老人ホームで、都道府県から介護保険制度上の「特定施設入居者生活介護」の指定を受けています。

施設の職員が介護をする「一般型」と、介護を外部事業所が行う「外部サービス利用型」の２種類があります。