介護付有料老人ホーム（一般型特定施設入居者生活介護）

リハビリホームグランダ藤沢本町

3.80

1人部屋残り1室

1人部屋

残り1室

04月12日更新

3路線が乗り入れ、生活にも便利な商業都市「藤沢」で過ごすゆとりある暮らし。機能訓練指導員を概ね合計週40時間配置し、ご入居者様にいつまでもお元気にお過ごしいただけるよう、豊富なリハビリメニューでサポートさせていただきます。

※「リハビリホーム」は、ベネッセの有料老人ホームの中で、機能訓練指導員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの有資格者）を概ね合計週40時間配置したホームです。

外観
土地の所有形態：事業主体非所有　建物の所有形態：事業主体非所有

3F 居室イメージ
全室個室でプライベート空間を確保しています。居室はすべてトイレ・洗面付きです。ナースコールを設置しています。ご愛用の家具もお持ちいただけます。(※普段、ご自宅でご利用のものをお持ちいただいてかまいませんが、ガスストーブ・コンロ・ろうそく等、火災・事故の危険があるものの持ち込みは基本的にお断りさせていただいております。)

1F 玄関前
1Fの玄関前では、季節のお花をしつらえた、かわいらしいお花や緑のお庭がお出迎えいたします。

1F 機能訓練スペース

5F ダイニングルーム兼機能訓練室
ホームの厨房で調理した出来たてのお食事をお出ししています。10時や15時のお茶の時間や毎日午後のアクティビティの時間なども明るい雰囲気の中、皆様に楽しんでいただいています。

1F 浴室
個人浴槽だけではなく、車椅子の方が使用いただける「車椅子対応」の浴槽もご用意しております。

※写真に人物が映り込んでいる場合は、ご本人様の承諾を得て使用しております。

料金料金プラン

	前払いプラン	月額プラン
入居金	550～1,150万円	131.1～131.1万円
月額費	19.58～29.58万円	41.43～41.43万円

	前払いプラン
入居金	550～1,150万円
月額費	19.58～29.58万円

	月額プラン
入居金	131.1～131.1万円
月額費	41.43～41.43万円

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神奈川県藤沢市本町3-5-6

交通

JR東海道本線・小田急江ノ島線「藤沢駅」より徒歩15分（約1,200m）

施設運営会社

株式会社ベネッセスタイルケア

入居条件

自立
要支援
要介護
認知症

施設特徴

日中看護師配置
認知症入居可
リハビリ強化
行事食
全室個室
自立可
要支援可
要介護可
看取り相談
入居金0円プラン有

資料・見学・電話相談がすべて無料！

現地見学やパンフレットでもっと詳しく

無料で気軽に聞ける！老人ホーム相談

0120-61-6186

受付／9：00～20：00
年中無休（元旦を除く）

※ロイヤル介護入居相談室「藤沢小田急湘南ゲート店」が対応致します。

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入居時費用

550万円
月額利用料

29.58万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	550万円
敷金	━
保証金	━
入居時費用合計	550万円

賃料	10万円（税込）
管理費	15.15万円（税抜）／ 16.67万円（税込）
食材費	2.7万円（税抜）／ 2.92万円（税込）
介護上乗せ金	━
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	29.58万円（税込）

入居時費用について

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

月額利用料について

食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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入居金型プラン基本方式Aタイプ（18.6㎡～18.6㎡）1名利用の場合

入居時費用

850万円
月額利用料

24.58万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	850万円
敷金	━
保証金	━
入居時費用合計	850万円

賃料	5万円（税込）
管理費	15.15万円（税抜）／ 16.67万円（税込）
食材費	2.7万円（税抜）／ 2.92万円（税込）
介護上乗せ金	━
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	24.58万円（税込）

入居時費用について

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

月額利用料について

食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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入居金型プランb方式Aタイプ（18.6㎡～18.6㎡）1名利用の場合

入居時費用

1,150万円
月額利用料

19.58万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	1,150万円
敷金	━
保証金	━
入居時費用合計	1,150万円

賃料	━
管理費	15.15万円（税抜）／ 16.67万円（税込）
食材費	2.7万円（税抜）／ 2.92万円（税込）
介護上乗せ金	━
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	19.58万円（税込）

入居時費用について

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額の一部、または全部に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

月額利用料について

食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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月額プラン

月額支払型プランAタイプ（18.6㎡～18.6㎡）1名利用の場合

入居時費用

131.1万円
月額利用料

41.43万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	━
敷金	131.1万円
保証金	━
入居時費用合計	131.1万円

賃料	21.85万円（税込）
管理費	15.15万円（税抜）／ 16.67万円（税込）
食材費	2.7万円（税抜）／ 2.92万円（税込）
介護上乗せ金	━
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	41.43万円（税込）

敷金について

＊ご契約時に敷金1,311,000円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。

月額利用料について

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上の方が対象となります。満75歳未満の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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「特定施設入居者生活介護」における介護保険自己負担額

	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
1割負担	8,156	12,793	22,173	24,563	27,060	29,379	31,840

※上記自己負担金額は目安です。お客様のご状況等によって異なる場合がございますので、詳しくはお問い合わせください。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・介護職員等処遇改善加算は2024年6月以降適用されますが、その適用前の期間においては、介護職員等処遇改善加算に代えて厚生労働大臣が定める基準に応じた他の加算（介護職員処遇改善加算・介護職員等特定処遇改善加算・介護職員等ベースアップ等支援加算）が適用されるため、上記金額とは異なる場合があります。
・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。