介護付有料老人ホーム（一般型特定施設入居者生活介護）

アリア等々力

Name: アリア等々力
Address: 等々力7-13-21, 世田谷区, 東京都, JP
Telephone: 0120-03-6186
Price range: 入居金型プラン【入居費用】2,650万円～2,650万円【月額費用】34.08万円～34.08万円 |月額支払い型プラン【入居費用】302.1万円～302.1万円 【月額費用】84.43万円～84.43万円

4.07

1人部屋残り5室以上

1人部屋

残り5室以上

04月12日更新

開設15年以上の歴史の中で、長年培ってきた経験を生かしたお手伝いを提供し、介護保険給付基準を上回る2：1以上の手厚い職員体制で安心感のある暮らしをサポートいたします。

外観
土地の所有形態：事業主体所有　建物の所有形態：事業主体所有

居室イメージ
プライベートな時間をゆったりと楽しめるお部屋、車椅子の方も暮らしやすいバリアフリー設計です。

1F エントランス
閑静な住宅街に調和した落ち着いたエントランスです。

エントランスラウンジ
モダンでシックな空間に新装したエントランスラウンジは、奥のファブリックパネルを季節ごとに変えています。

1F ダイニングルーム兼機能訓練室
お食事は専属スタッフがホーム内で調理、落ち着いた雰囲気でお食事をお楽しみいただけます。

3F ダイニングルーム兼機能訓練室
【機能訓練スペース】新たにリハビリコーナーを新設しました。充実のリハビリ環境に。

2F コミュニティルーム
洗練されたデザイン、落ち着いた雰囲気の空間となったコミュニティルームです。

3F コミュニティルーム
お仲間やスタッフとの語らい、趣味の時間を楽しめるコミュニティルームです。

3F 浴室

3F 廊下
【機能訓練スペース】新たにリハビリコーナーを新設しました。充実のリハビリ環境に。

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※写真に人物が映り込んでいる場合は、ご本人様の承諾を得て使用しております。

料金料金プラン

	前払いプラン	月額プラン
入居金	2,650～2,650万円	302.1～302.1万円
月額費	34.08～34.08万円	84.43～84.43万円

	前払いプラン
入居金	2,650～2,650万円
月額費	34.08～34.08万円

	月額プラン
入居金	302.1～302.1万円
月額費	84.43～84.43万円

住所地図を見る

東京都世田谷区等々力7-13-21

交通

東急大井町線「尾山台駅」より徒歩12分（約960m）

施設運営会社

株式会社ベネッセスタイルケア

入居条件

自立
要支援
要介護
認知症

施設特徴

高級・プレミアム
24時間看護師配置
認知症入居可
リハビリ対応
行事食
全室個室
自立可
要支援可
要介護可
看取り相談
入居金0円プラン有

資料・見学・電話相談がすべて無料！

現地見学やパンフレットでもっと詳しく

無料で気軽に聞ける！老人ホーム相談

0120-03-6186

受付／9：00～19：00
年中無休（年末年始を除く）

※ロイヤル介護入居相談室「世田谷二子玉川ライズ店」が対応致します。

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入居時費用

2,650万円
月額利用料

34.08万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	2,650万円
敷金	━
保証金	━
入居時費用合計	2,650万円

賃料	━
管理費	18.45万円（税抜）／ 20.3万円（税込）
食材費	3.6万円（税抜）／ 3.89万円（税込）
介護上乗せ金	9万円（税抜）／ 9.9万円（税込）
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	34.08万円（税込）

入居時費用について

＜入居金型プランについて＞入居金を支払っていただくことで、毎月の利用料負担が少なくなる契約方法です。
※入居金について…入居金は、居室および共用施設の家賃相当額に充当されるものです。5年以内にご退居された場合、ご入居の期間に応じて入居金の一部は返還します。（入居金はご契約時に3割を償却し、残り7割を5年（60ヶ月）均等で償却します。）

月額利用料について

＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員2名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、フロントサービス、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上満91歳未満の方が対象となります。満75歳未満、または満91歳以上の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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月額プラン

月額支払型プランAタイプ（19.8㎡～21.8㎡）1名利用の場合

入居時費用

302.1万円
月額利用料

84.43万円 +介護保険自己負担分

入居一時金	━
敷金	302.1万円
保証金	━
入居時費用合計	302.1万円

賃料	50.35万円（税込）
管理費	18.45万円（税抜）／ 20.3万円（税込）
食材費	3.6万円（税抜）／ 3.89万円（税込）
介護上乗せ金	9万円（税抜）／ 9.9万円（税込）
生活支援サービス費	━
月額利用料合計	84.43万円（税込）

敷金について

＊ご契約時に敷金3,021,000円をお預かりいたします。敷金は契約終了時に全額返還いたしますが、原状回復費用や月額利用料のほか各種利用料の債務がある場合は、その額を差し引いた上でその残額を返還いたします。

月額利用料について

＜月額支払型プランについて＞入居金がなく、毎月の費用をお支払いいただく契約方法です。
＜上乗せ介護費用について＞当ホームでは介護保険給付基準を上回る、要支援者および要介護者2名に対し、常勤換算1名以上の職員体制（週40時間換算）をとっているほか、看護職員を24時間配置しています。この基準を上回る手厚い人員体制分の料金として算出した上乗せ介護費用を頂戴しております。なお、看護職員（看護師または准看護師）を常勤換算（週40時間換算）で2名配置（満床時）。夜間帯（22時～翌6時）最少時の体制は看護職員1名、介護職員2名（満床時）を配置しております（人数はシフト数を記載）。職員体制は、見直しなどにより変更する場合がございます。
●自立の方・入居中に自立となった方の場合の月額利用料は、「家賃相当額」「食材費」「管理費」のほか、自立者生活支援費用として1名あたり、月額110,000円（税込121,000円）を加算した金額となります。
食材費は、1日3食を30日提供の場合です。食材費は軽減税率の対象とし、1食につき640円以下（税抜）の場合は、消費税率8％に基づいて記載しています。
・管理費には、フロントサービス、施設の維持・管理費、水光熱費、厨房運営費および施設運営管理に関わる人件費等が含まれます。
・上記記載の入居金は、入居時満年齢75歳以上満91歳未満の方が対象となります。満75歳未満、または満91歳以上の方は、上記記載の金額とは異なりますので別途ご提示させていただきます。

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「特定施設入居者生活介護」における介護保険自己負担額

	要支援1	要支援2	要介護1	要介護2	要介護3	要介護4	要介護5
1割負担	8,435	13,230	22,931	25,402	27,984	30,382	32,927

※上記自己負担金額は目安です。お客様のご状況等によって異なる場合がございますので、詳しくはお問い合わせください。

●月額利用料のほか、介護保険自己負担分が毎月かかります。（1ヶ月を30日として算出/1名あたり）
・上記の「介護保険自己負担分」の表は、「夜間看護体制加算(Ⅰ)」「協力医療機関連携加算(100単位/月)」「個別機能訓練加算(Ⅰ)」「生活機能向上連携加算(Ⅱ)」「サービス提供体制強化加算(Ⅰ)」「入居継続支援加算(Ⅰ)」「ADL維持等加算(Ⅱ)」「科学的介護推進体制加算」「介護職員等処遇改善加算(Ⅰ)」「高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)」「生産性向上推進体制加算(Ⅰ)」を含めた1割負担額(目安)を表示しております。
・要支援の方は「夜間看護体制加算」「入居継続支援加算」「ADL維持等加算」の適用はございません。
・要介護の方は「入居継続支援加算」を算定する場合、「サービス提供体制強化加算」は算定できないため上記金額にも含まれておりません。
・「看取り介護加算」「退院・退所時連携加算」「個別機能訓練加算(Ⅱ)」「口腔・栄養スクリーニング加算」「退居時情報提供加算」「新興感染症等施設療養費」については、法令に定められた条件を満たした場合、上記の自己負担分の料金に加え算定することがございます。
実際の自己負担額と異なる場合がありますので、詳細はお問い合わせください。
・介護職員等処遇改善加算は2024年6月以降適用されますが、その適用前の期間においては、介護職員等処遇改善加算に代えて厚生労働大臣が定める基準に応じた他の加算（介護職員処遇改善加算・介護職員等特定処遇改善加算・介護職員等ベースアップ等支援加算）が適用されるため、上記金額とは異なる場合があります。
・一定以上の所得がある方は、利用者負担が上記金額と異なります(自己負担割合は、介護保険の『負担割合証』でご確認ください)。